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2005年6月 2日 (木)

日本のエネルギーはサステイナブルか?

私達が普段何気なく使っている電気やガソリンは、果たしてサステイナブル(持続可能)でしょうか?ここで言うサステイナブルとは本来の地球環境に優しく温暖化ガスや有害物質をできるだけ出さないという意味と、将来に渡って安定して供給されるか?という意味が含まれています。

資源エネルギー庁が毎年発表している2004年版エネルギー白書によると、2001年現在、日本の一次エネルギー(石油、石炭、天然ガスなど)の80%以上は、海外からの輸入に頼っています。よってエネルギーの国内自給率は20%以下ということになりますが、その内の16%は原子力で純粋な国産エネルギーとは言えず、純粋な国産エネルギーは3%余りの水力と1%以下の新エネルギーだけという大変心もとない状況です。

エネルギー自給率は昔からこんなに低かったわけではなく、1960年代には国内産の石炭により56%の自給率がありました。高度成長時代に、海外特に中東の石油に頼った結果、エネルギー自給率は12%以下まで低下し、2度の石油危機を経て原子力や天然ガスを取り入れた現在のエネルギー供給体制になっています。

果たしてこの供給体制はいつまで継続することができるのでしょうか?大きく2つの懸念材料があります。ひとつは海外の情勢です。局地的な戦争やテロ、紛争が世界の各地でおきており、海外からの輸入にいつ支障が生じるとも限りません。もうひとつは京都議定書により目標とされている1990年比温暖化ガス排出量6%削減と、その先にある更なる温暖化ガス削減です(2050年には現在の半分にする必要があると言われています)。

現在のエネルギー供給体制が、これから先もずっと続くとはとても考えられませんが、この先のシナリオはその人の立場や問題の理解の程度により大きく異なるのが現状です。このあたりの状況を客観的に調査し、将来の方向性を国民自らが選択すべきという動きが最近少しずつ見られる様になりました。もちろん国がそれなりの取りまとめをしない限り、これまでの方向性を大きく変えることは難しいかもしれませんが、国民一人ひとり、地域、地方自治体および企業が真剣に考えて実行すれば、サステイナブル(持続可能)なエネルギーへ少しずつでも移行することができるのではないでしょうか。

ここまで大きくなってしまったエネルギー供給体制を変えるというのは、生易しいことではないのが実情ですが、ヨーロッパの国々ではすでにこの動きが一歩先に進みだしています。日本でも、可能な地域からこの問題に率先して取り組むことにより、日本全体が変わっていくことが可能になるような気もします。

04:20 午後 エネルギー |

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