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2008年5月10日 (土)

サステイナブルなニュース 第43号

今週は、とある会議に出席するために2年ぶりにヨーロッパに行ってきました。行ったのは、オランダの首都アムステルダムです。市内には、トラム(路面電車)が縦横無尽に走っており、自転車多いことにも驚きました。17世紀に海運で繁栄した名残なのか、運河が張り巡らせていて、古いレンガ造りの町並みがそのまま残っています。すでに初夏を迎えており、夜の9時過ぎまで明るいので、市街地のレストランやカフェも戸外で営業をしていて、とても賑やかでした。最終日には、有名な風車がある地域(ザーンセ・スカンス)に行って来ました。最盛期には1000基を超える風車が林立した工業地帯だったそうですが、現在は十数基ほどの風車が保存されています。実際には、動いている風車の中にも入ることが出来ました。ヨーロッパでは、現在、風力発電が急速に普及していますが、その源流はこんなところにあるのかもしれません。

ミャンマーでは、大型のサイクロンにより数万人もの死者を出す非常に大きな被害が出ているようです。多くの国際協力NGOが、すでに活動を開始し、義援金の募集も始めています。以下のJANIC(国際協力NGOセンター)のサイトから各NGOへ寄付をすることが可能です。私は、この中でケア(CARE)にオンラインで寄付をしました。

【ミャンマー】サイクロン被災者救援情報
http://www.janic.org/modules/bulletin/index.php?page=article&storyid=37

それでは、今週のサステイナブルなニュースをお届けします。

************* サステイナブルなニュース 第43号 *****************

非接触給電ハイブリッドバス、羽田空港で試験運行を開始

電気駆動可能な非接触給電ハイブリッドバスが羽田空港の無料連絡バスとして2月15日より2週間程度、運行する。これは国土交通省が平成14年から実施している「次世代低公害車開発・実用化促進プロジェクト」として(独)交通安全環境研究所を中心に産官学連携で開発・実用化を進めているものの一環で、日野自動車(株)が開発をした日本で1台のみのバスを実際に運行し、データを収集する。この非接触給電ハイブリッドシステムでは、路面等に埋め込んだ給電装置から非接触で車両側のバッテリーに急速に大量充電を行い、電気駆動の割合を増やすことで、燃費を格段に向上させることが可能。定員63名で、電気のみで走行した場合、市街地で約15km程度走行が可能となっている。

国土交通省プレスリリース:
http://www.mlit.go.jp/kisha/kisha08/09/090206_3_.html

英国王立協会、持続可能なバイオ燃料に関する報告書を発表

英国王立協会は、今年1月に持続可能な輸送用バイオ燃料を開発・普及させるための政策および技術開発についての提言をする報告書「持続可能なバイオ燃料:その展望と挑戦」を発表した。同協会では、専門家による部会において環境保護や持続可能性(サステナビリティ)という幅広い観点で、より効率的な輸送用バイオ燃料を開発するための科学的かつ技術的な展望を検討している。報告書では、バイオ燃料が気候変動やエネルギー安全保障の面での対策として有効となる可能性に言及する一方、適切な政策や経済措置でバイオ燃料の開発を支援しない場合には、結果的に環境や社会に悪影響を及ぼす非効率なバイオ燃料が普及する恐れを警告している。現在、世界のエネルギーの約20%が輸送用燃料であり、そのほぼ全量が石油等の化石燃料により賄われているため、使用時に発生する二酸化炭素の大幅削減や将来の石油の供給を考えた場合、燃費などの効率化と共にバイオ燃料の重要性が増している。

温暖化新聞記事: http://daily-ondanka.com/news/2008/20080210_1.html
英国王立協会プレスリリース(英語): http://royalsociety.org/document.asp?tip=0&id=7366

世界エネルギー会議、世界各国のエネルギー効率と政策に関する報告書発表

ロンドンで1月末に開催されていた世界エネルギー会議において、世界各国のエネルギー効率の動向と向上の為の政策についての報告書を発表した。報告書自体はフランスの環境エネルギー管理庁(ADEME)と共同で作成され、世界全体のエネルギー消費量の80%以上を占める70カ国以上を調査対象としている。報告書では、エネルギー効率に関する総合的で有益な情報が提供されており、エネルギー需要の管理などの政策を始めたばかりの発展途上国の国々に最も効果的な政策について推奨をすることできる。世界の大半の地域では、単位GDPあたりのエネルギー消費量が1990年から2006年の16年間に年率1.6%の割合で低下する傾向があり、報告書では具体例を挙げながら各国の政策の短所や長所をまとめている。

温暖化新聞記事: http://daily-ondanka.com/news/2008/20080210_1.html
世界エネルギー会議プレスリリース(英語):
http://www.worldenergy.org/news__events/media_relations/press_releases/1213.asp

11:41 午後 環境 |

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