2012年4月29日 (日)

最新の情報はTwitterに連載中

ブログ「サステイナブルなもの」の更新を1年以上おこなっていませんでした。
今後、時期をみて再開できればと考えていますが、
とりあえず最新の情報はTwitterの方に連載中です。

[Twitter] 自然エネルギー関連の最新情報をつぶやいています。
http://twitter.com/matsubara_hiro

[Twilog] これまでのツイートを全てブログ形式で見る事ができます。
http://twilog.org/matsubara_hiro

[Web]

環境エネルギー政策研究所(ISEP)
http://www.isep.or.jp/

自然エネルギー政策ポータルサイト(JREPP)
http://www.re-policy.jp/

[最近のトピックス]

再生可能エネルギーの固定価格買取制度(FIT) 2012年7月スタート
http://www.re-policy.jp/jrepp/FIT-portal.html

「自然エネルギー白書2012」発刊
http://www.isep.or.jp/jsr2012

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2011年3月 6日 (日)

自然エネルギー白書2011

昨年に引き続き今年も自然エネルギー白書を発行することができました。昨年の2010年版は最初の白書ということで、発行までに1年近くかかりましたが、今回の「自然エネルギー白書2011」は、5ヶ月ほどの準備期間で発行することができました。激動の国内外の自然エネルギーの状況を反映して、特に政策パートに大幅なアップデートを行っています。入手方法などのご案内は、こちらのページをご覧下さい。チラシ(PDF)もあります。この白書は、多くの方のご協力により作成されていますが、私自身は、本文の担当部分の執筆と監修を担当しました。

Jsr2011_front

この自然エネルギー白書2011の主な内容としては、日本国内の自然エネルギー政策および導入状況を中心に、日本と取り巻く世界の状況や長期シナリオ、そして地域別の導入状況やポテンシャルなども紹介しており、自然エネルギーに関する様々な情報を取りまとめています。なお、昨年発行の2010年版については、全文をこちらのページで公開しています。

世界の自然エネルギーの状況については、REN21による「自然エネルギー世界白書2010」をご覧下さい。すでにISEPによる日本語翻訳版も公開されています。

また、この白書の中で特に詳しく取り上げられている固定価格買取制度(FIT)については、こちらの自然エネルギー政策プラットフォーム(JREPP)が運営する自然エネルギー政策ポータルサイト(JREPP)も是非ご覧下さい。
固定価格買取制度(FIT)の特集ページを開設しています。

第5章で取り上げられている地域別導入状況については、ISEPと千葉大との共同研究「エネルギー永続地帯」の結果を取り上げています。エネルギー永続地帯については、こちらのポータルサイトをご覧下さい。導入ポテンシャルについては、環境省の平成21年度の調査結果などを参照しています。

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2010年11月 5日 (金)

インドでの再生可能エネルギーの国際会議

先週末にインドより無事に帰国しました。インドのデリーで開催されたデリー再生可能エネルギー国際会議(DIREC2010)に出席してきました。会議の内容を詳しく知りたい方はこちらJREPP(自然エネルギー政策ポータルサイト)DIREC2010特集ページへ。

この会議では、世界各国から再生可能エネルギーの専門家があつまり、世界で急成長している再生可能エネルギーについて熱く議論を交わしました。主催はインド政府、REN21という国際的な再生可能エネルギーのネットワーク団体が全面的に協力し、ドイツ政府とノルウェー政府が協賛しています。

この国際会議では日本のプレゼンスはほとんどありません。ちょうど政府関係者が名古屋で開催されていたCOP10で忙しかったせいも少しはあったかもしれませんが、日本人の参加者は10名もいなかったのではないでしょうか。日本の団体としては、ISEPから自分も含めて数名が参加しました。

会議での発表やサイドイベントでは、ドイツ政府やその関連団体がかなりがんばっていました。やはりこれまで再生可能エネルギー政策をリードしてきたという自負があるのでしょう。また、EUや米国の様々な再生可能エネルギー団体や企業が参加していました。後は、インドや中国などの発展途上国の勢いに目覚しいものがありました。欧州で成功した固定価格買取制度などの政策手法をすばやく導入し、先進国からの資金も国際的なスキームの中で調達しながら、再生可能エネルギーの分野で急成長を続けています。

日本は今や再生可能エネルギーの世界では、後進国になってしまったかのようです。いや、実際にすでになっているのかもしれません。中国やインドはすでに何歩もリードし、他の発展途上国もそれに続こうとしています。日本も、まだ今ならまだ間に合うかもしれませんが、現在、経産省を中心に検討されている固定価格買取制度は、再生可能エネルギーを国内で十分に普及させるためには、まだまだ検討の内容があるべき姿になってきていません。とても残念なことです。

インドでは、少なからずカルチャーショックを受けました。私自身が初めて発展途上国を訪れたせいかもしれません。とくにか、古く壊れかけた住宅から、最新の建築物まで、ニューデリーにはあらゆるものが「ごちゃまぜ」になっていました。ともかく成長の勢いが、日本の高度成長期を思わせます。

会議の詳しい内容やインドでの様子等は、また別の記事で書きたいと思います。

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2010年10月24日 (日)

グリーン熱証書とエネルギー永続地帯

先週は自分にとって大きなニュースが2つありました。自分自身が長く携わって来た活動で、それが世に出ることで幾ばくかの達成感があった一週間でした(うまくいかなかったことも幾つかありましたが...)。

ひとつは、グリーン熱証書です。再生可能エネルギーによる熱として太陽熱やバイオマスなどの環境付加価値をグリーン熱として証書化する仕組みです。グリーン電力証書の熱版として、もう4年近くも制度化に取り組んできましたが、この7月7日にグリーン熱設備の認定を受けたセントラル方式の太陽熱利用システム(越谷レイクタウン内のマンションに設置されています)からのグリーン熱が10月20日に日本で初めて認証されました。その認証されたグリーン熱量がグリーン熱証書として10月23日に発行されました。利用先は、現在開催中の第23回東京国際映画祭です。詳しくは、エナジーグリーン社のプレスリリースをご覧ください。

グリーン熱証書は、まだまだこれからの仕組みです。現在は太陽熱だけですが、今後、バイオマスや雪氷熱などに拡大される予定です。そのための認証の基準作りが来週から本格化します。バイオマスについては、私自身も積極的に関わっていますので、がんばって行きたいと思います。グリーン電力の方は、固定価格買取制度などの動向も新たな段階に入っていきますが、グリーン熱証書も今年あたりから再生可能エネルギー普及に向けた仕組みとして注目されています。経産省による熱の研究会も始まりました。

もうひとつのニュースが「エネルギー永続地帯」です。こちらも研究を始めて4年目になりますが、今年も都道府県別、市町村別の自然エネルギーの供給割合(いわゆるエネルギー自給率)の試算結果を「エネルギー永続地帯2009年版試算結果(速報版)」として10月22日に発表しました。昨年版の計算結果も見直しをして、比較を行っています。発表内容は、永続地帯ポータルサイトに掲載されていますが、発表資料はこちらです。こちらは、まだ確報版に向けてデータの集計などを行っていく必要がありますので、もうひと踏ん張りです。

日本国内全体の自然エネルギーの供給割合は、エネルギー永続地帯の試算でも3%程度です。ところが、都道府県別にみると10%を超える都道府県が7つあり、大分県は25%に達します。さらに市町村別にみると100%を超える市町村が57あります。昨年度あたりから東京都を中心に再生可能エネルギーに関する地域間連携の動きが始まっています。先日も10月21日に自分たちが主催する「再生可能エネルギー地域間連携セミナー」を開催したばかりですが、多数の参加者があり、関心の高さが伺えました。

いよいよ今週はインドのニューデリーで「デリー再生可能エネルギー国際会議」DIREC2010が10月27日より開催されます。自分も参加予定ですので、その様子は帰国後にご報告したいと思います。日本国内ではわからない、世界各国の自然エネルギーへの取組みを肌で感じて来たいと思います。

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2010年10月19日 (火)

第4の革命としての自然エネルギー

先週末、ドイツの自然エネルギー政策を中心となって推進してきたへルマン・シェア(Hermann Scheer)氏が10月14日に急死したとの知らせが飛び込んで来ました。私自身は面識はありませんが、自然エネルギーの世界では国際的に非常に著名な方でした。恐らく10月にインドで開催される国際会議DIREC2010にも出席する予定だったのではないでしょうか。本当に惜しい方を亡くしました。

3月にドイツで公開されたドキュメンタリー映画「第4の革命~エネルギー自立」"The 4th Revolution ! Energy Autonomy"では、主役を務めており、自然エネルギーに対する精力的なシェア氏の活動が描かれています。詳しくは、こちらのサイトへ。この映画を是非、日本でも見てみたいですね。欧州各国で上映されており、DVDの英語版も近々販売が開始されるようです。

こちらから8分程度の短縮版をYouTubeでみることができます(Community版)。

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2010年10月14日 (木)

千葉県銚子市内の風車群

関東地方で風車を見たいと思ったら千葉県の銚子ですね(銚子電鉄も有名です!)。この連休に思い切って見に行って来ました。風はあまり吹いていませんでしたが、天気も良くて、とてもきれいに風車群が見えました。こちらのページによると現在30本以上の風車が銚子内にあるそうです。

まずは、畑の中の真ん中に立っている数本の風車。欧州ではあたりまえになった風景ですが、日本国内でもまったく違和感はありません。

次に銚子ポートタワーからみた銚子市内の風車群です。

茨城県側の鹿島工業地帯の風車群も遠くに見えました。

畑の中の風車は間近まで行くことができましたが、風が弱かったせいか音はかすかな風切音だけでした。こちらのページによると、くろしお風力発電という事業会社が運営しているドイツのエネルコン社製の2000kW級の風車です。これが5本並んでいます。

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2010年10月13日 (水)

再生可能エネルギー地域間連携セミナー

今月は、10/12(木)に再生可能エネルギーに関する次のセミナーを開催します。そして、10月下旬はインドで開催されるDIREC2010に参加する予定です。DIREC2010についてはこちら。 

=============================
                 「再生可能エネルギー地域間連携セミナー」
=============================         http://www.isep.or.jp/event/101021seminar.html (発表資料もダウンロードできます)
             
 再生可能エネルギーの普及における需要地・供給地の地域間協力の意義及び最新状況を共有し、新たな政策創造・協力の基礎とする。また、10月27日~29日に開催されるDIREC2010(デリー国際再生可能エネルギー会議2010)に向けて、国内外の最新動向や取組みを提供する。
            
【開催日時】2010年10月21日(木)14:00~17:00(13:30開場)
【開催場所】TKP代々木ビジネスセンター 会議室
            
【参加費】資料代:1000円
【お申し込み】Email(semi1021@isep.or.jp)またはFAX(03-3319-0330)まで
                お名前、ご所属、ご連絡先(E-mail)をお知らせください。
            
【プログラム】(予定)
            
・ 地域間連携の意義と国際潮流            
   飯田哲也 NPO法人環境エネルギー政策研究所 所長

  ・ 緑の分権改革と事例報告(仮)
   堀尾正靱 科学技術振興機構 領域総括
            
 ・ 東京都と北海道・東北(6都道県)の生グリーン電力を核とした地域間連携(仮)
    谷口信雄 東京都環境局 課長補佐(再生可能エネルギー担当)
            
 ・ 地球温暖化対策における地域間連携への期待と政策最新状況(仮)
    立川裕隆 環境省地球環境局地球温暖化対策課調整官

 ・DIREC2010について(仮)

 岸上みち枝 イクレイ日本 事務局長         

            
 ・ パネルディスカッション「地域間連携の可能性」(仮題)
      進行:飯田哲也
            
      報告:東京都、神奈川県、埼玉県、川崎市(予定)
            
【共催】
 首都圏等気候変動政策連携プロジェクト(Metro CAP)
   グリーンエネルギー購入促進フォーラム(GEPF)
   自然エネルギー政策プラットフォーム(JREPP)
   JST地域エネルギー・ファイナンス研究チーム(青森大学、名古屋大学、法政大学、九州大学、
 特定非営利活動法人環境エネルギー政策研究所 (ISEP)

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2010年10月 4日 (月)

自然エネルギー政策ポータルサイト

自分が仕事で運営しているサイトのひとつ「自然エネルギー政策ポータルサイト」が全面リニューアルされました。今回のリニューアルでは、これまでのコンテンツを整理するだけではなく、現在注目されている「固定価格買取制度(FIT)」の特集ページや、今月(10月)の下旬にインドで開催されるDIREC2010(デリー国際再生可能エネルギー会議2010)の特集ページを新たに開設しています。

Jrepp_2

もともとこのサイトは2008年に発展的解消をしたGEN(「自然エネルギー促進法」推進ネットワークのサイトを引き継ぎ、自然エネルギー政策プラットフォーム(JREPP)が中心になって自然エネルギー政策に関する様々な情報を発信するために運営されています(事務局をISEPが務めています)。

古くは、「自然エネルギー促進法」が議論されていた2001年度の資料からあり、正に日本の自然エネルギー政策の歴史が詰まったサイトです。もちろん、これまでの10年だけではなく、これからの10年を睨んだ情報発信をして行きたいと思います。その意味で、今回開設した固定価格買取制度の特集ページと、私も参加する予定のDIREC2010の特集ページはとても重要です。今後、できるだけ多くの方に意見を取り入れて、拡充をして行きたいと思います。

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2010年9月20日 (月)

固定価格買取制度の国際比較

先週の土曜日に立教大学で開催されたシンポジウム「エネルギー革命と買い取り制度の比較政治経済学」に参加して来ました。現在、欧州を中心に多くの国で採用されている再生可能エネルギーに対する固定価格買取制度(FIT)について、各国の制度を政治経済の観点から比較するという、とてもユニークなシンポジウムでした。

20100918

午前中は「政治経済学的な文脈」でパネル討論が行われ、トップバッターは金子勝氏。シュンペーターのように長期的な視点で経済を捉える重要性を指摘。地球温暖化を阻止する世界的なエネルギー転換への投資が重要と強調。

午後の前半のセッション「買い取り制度のケーススタディーI」では、ドイツ、カナダ、韓国での政策の比較が行われました。トップバッターのベルリン自由大学のミランダ・シュラーズ氏から、自然エネルギー政策の新進国ドイツの政策が紹介。自然エネルギー政策 にはエネルギー安全保障、新しい産業振興、そして気候変動政策など様々な側面があり、啓蒙や議論を通じて国民のコンセンサスを得ることも重要と指摘。

最後のセッションでは、制度のケーススタディとして日本、アメリカ(カリフォルニア州)、スペインでの政策の紹介。日本国内でもようやくFITの検討が始まっていますが、そもそもの検討のやり方から多くの課題があることが浮き彫りに。スペインのFITを紹介したデイビッド・ヤコブ氏は、FIT制度を設計する際のポイントや状況に応じて制度を柔軟に運用することの重要性を指摘。その中でFIT制度の設計についてまとめたWFC(World Future Council)のサイト、そして自らの著作"Powering the Green Economy: The Feed-In Tariff Handbook"を紹介。

世界の中で、再生可能エネルギーの分野で出遅れてしまった日本が、これからキャッチアップをし、如何に存在感を示して行くのか。正に岐路に立っていることを実感することができたシンポジウムでした。

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2010年6月11日 (金)

「自然エネルギー白書2010」のご紹介

日本国内の自然エネルギーに関する始めての白書「自然エネルギー白書2010」を紹介するページをオープンしました。これまで日本の自然エネルギーに関する各種の情報をまとめて知ることのできる本はほとんどありませんでした。この白書は、私の所属するISEP(環境エネルギー政策研究所)が事務局を務める自然エネルギー政策プラットフォーム(JREPP)が中心になって作成をしたものです。

【自然エネルギー白書2010】
http://www.re-policy.jp/jrepp/JSR2010/

まだ概要版だけが公開されていますが、本文の一部も近日中に公開予定です。全文は冊子として読むことができます。6月13日に本文の一部を公開しました。また全文を掲載した冊子の配布の申込みも開始しています。

JFS(ジャパン・フォー・サステナビリティ)がこの度オープンした「日本の再生可能エネルギーの現状」のページでも引用されています。

【JFS:日本の再生可能エネルギーの現状】
http://www.japanfs.org/ja/pages/029812.html

来る7/1には、パシフィコ横浜で「自然エネルギー政策シンポジウム」を開催します。現在、こちらの準備で大忙しです。今日は、会場の下見をしてきます。

【自然エネルギー政策シンポジウム】
http://www.re-policy.jp/sympo20100701/

こちらのシンポジウムの詳しい情報は、次回、お知らせしたいと思います。

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